転職の給料アップ相場は一律ではなく、希望年収は現年収＋5〜10％を出発点に求人レンジで調整するのが現実的です。
2026年最新データでは、厚生労働省の2025年転職入職者は40.8％が賃金増。一方、dodaでは64.1％が年収増となっており、「誰を対象にした数字か」で相場の見え方は大きく変わります。
なお、本記事では検索上わかりやすい表現として「給料アップ」を使いますが、厚生労働省は「賃金の変動」、民間調査は主に「年収」を集計しています。賞与や諸手当などの扱いまで同一とは限らないため、完全に同じ指標としてではなく、転職条件を考えるための参考値として比較します。
こんにちは！転職アドバイザーの夏目結衣です。毎日遅くまでの残業や、しんどい人間関係…本当にお疲れ様です。私もかつて「このままでいいのかな」と悩みながら、限界まで無理をして働いていた時期があるので、そのモヤモヤ痛いほどわかります。このブログでは、キレイごと抜きのリアルな葛藤や、エージェント業界のぶっちゃけ話も交えながら、あなたが自分らしい働き方を見つけるためのヒントを親身にお届けしますね！
転職の給料アップ相場は？2026年の主要4調査を比較
結論から言うと、転職者全体では約4割が賃金・年収アップとなる調査がある一方、特定の転職サービス利用者では6割前後まで上がる調査もあります。
そして「いくら上がったか」を見る場合も、転職者全員の平均なのか、年収が上がった人だけの平均なのかを分けなければいけません。
2026年9月時点で確認できる主な4調査を、比較しやすい形に整理すると次のようになります。
調査 主な対象 給料・年収が増えた割合 金額・増加率の主な結果 比較時の注意点
厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概要」2026年8月31日公表 2025年の転職入職者 40.8％ 1割以上増28.2％、1割未満増12.6％ 指標は「賃金の変動」。民間の年収調査とは定義が同一とは限らない
doda「転職で年収アップするのはどんな人？」2026年8月24日公開 dodaエージェントサービスを利用して転職した人 64.1％ 年収増加者のみの平均増加額109万4,383円 109万円は転職者全員の平均ではない
マイナビ「中途採用・転職 総括レポート2026年版」 2025年に転職した正社員など 39.7％ 転職前年収514.5万円→転職後533.7万円、平均＋19.2万円 ＋19.2万円は増えた人だけではなく対象者全体の前後差
クリエイト転職「転職での年収アップの相場は？」2026年2月13日更新 直近5年間の転職経験者など 58.0％ 年収増加者441人では10〜15％増が32.8％で最多 増加率の分布は「年収が上がった人」が対象
厚生労働省の「令和7年雇用動向調査」では、2025年の転職入職者について、前職より賃金が増加した人は40.8％、変わらない人は25.5％、減少した人は31.0％でした。増加者の内訳では、1割以上増えた人が28.2％、1割未満の増加が12.6％です。
ここで「40.8％＋25.5％＋31.0％＝97.3％で、100％にならないのはなぜ？」と気づいた方もいると思います。
厚生労働省の表では、総数に「賃金変動状況不詳」も含まれると注記されています。表示された3区分との差である2.7ポイントは、この不詳分に当たると読み取れます。
この点を説明せず「増加4割、横ばい2.5割、減少3割」とだけ書くと、数字を丁寧に見た読者ほど引っかかってしまいます。公的統計を見るときは、表の脚注まで確認することが大切なんですね。
一方、dodaが2026年8月24日に公開したデータでは、dodaエージェントサービスを利用して転職した人の64.1％が年収アップとなっています。
さらに、年収が上がった人だけを見ると、転職前年収は平均417万4,147円、転職後は526万8,530円。平均増加額は109万4,383円でした。doda自身も「年収アップした人の割合」と「年収アップ額」は分母が異なる数字として説明しています。
つまり、「転職すると平均109万円上がる」という意味ではありません。
この109万4,383円は、年収が横ばいだった人や下がった人を除いた年収アップ成功者の平均です。ここを取り違えると、希望年収を必要以上に高く設定してしまう可能性があります。
マイナビの2026年版レポートでは、2025年転職者のうち年収が上がった割合は39.7％でした。
また「転職動向調査2026年版」では、転職前の平均年収514.5万円に対して転職後は533.7万円となり、対象者全体では平均19.2万円の増加でした。調査対象は20〜50代の正社員で、回答者数は1,446人です。
クリエイト転職では、事前調査4,260人のうち「かなり上がった」15.9％と「上がった」42.1％を合わせると58.0％でした。
さらに年収が上がった441人について増加率を聞くと、10％以上15％未満が32.8％で最多、5％以上10％未満が24.0％でした。増加額では10万円以上50万円未満が39.1％と最も多く、50万円以上100万円未満が22.3％です。
こうして並べると、「転職の給料アップ相場は○％」と一つの数字だけで答えるのが難しい理由が見えてきます。
私なら、「転職者全体でどれくらい上がっているか」を知りたいときは厚生労働省やマイナビ、「年収アップできた人はどれくらい伸びたか」を考えたいときはdodaやクリエイト転職の増加者データ、というように目的を分けて使います。
転職で給料が上がる割合はなぜ4割と6割で違う？
4割と6割の差は、「どちらかが間違っている」という話ではありません。調査対象と分母が違うため、同じ給料アップでも数字が変わります。
厚生労働省は幅広い転職入職者を対象とした公的統計です。一方、dodaは同社のエージェントサービスを利用して実際に転職した人が対象です。
そのため、dodaの64.1％を見て「転職エージェントを利用すれば64.1％の確率で年収が上がる」と解釈することはできません。
サービスを利用する人の職種や年齢、転職目的、応募求人などが公的統計の対象者と同じとは限らず、今回の数字だけでは「エージェントを利用したこと」が年収増加の原因だったとは証明できないからです。
ネットで転職年収の記事を見るとき、私がまず確認してほしいのは次の4点です。
- 「転職者全体」なのか「特定サービス経由の転職者」なのか、さらに「年収が上がった人だけ」なのかを確認する
- 「年収アップした人の割合」と「アップした人の平均増加額」を混同しない
- 「賃金」「年収」「月給」「基本給」が同じ指標だと思わない
- 調査年、公表日、対象者数を確認し、古い数字だけで現在の希望年収を決めない
特に重要なのが3つ目で、厚生労働省の「賃金変動」と民間調査の「年収」は、名称からして同じ指標ではありません。
年収には賞与などが反映されるケースがありますし、求人票でも基本給、固定残業代、賞与、各種手当の設計は企業ごとに違います。調査間で賞与や手当を完全に同じ条件で扱っているとは限らない以上、40.8％と64.1％をそのまま横並びの勝負にしないほうが安全です。
これは求人選びにも同じことが言えます。
「年収500万円」と書かれた求人Aと求人Bでも、片方は賞与を大きく見込んだ想定年収、もう片方は基本給が高い設計かもしれません。
転職するときは「いくら」と同時に「何で構成されている金額なのか」を見ることが欠かせません。
転職支援で求人を比較していると、「年収が50万円増えるならこちらが得ですよね」と聞かれることがあります。
でも実際には、固定残業代の範囲や賞与の算定、住宅手当、年間休日、想定残業時間を並べた瞬間に、年収差だけでは判断できないケースもあります。
これは給料アップを否定したいわけではありません。
むしろ、せっかく給料を上げるなら、その50万円がどのような働き方と引き換えなのかまで確認してほしいんです。
年齢・業種・職種で給料アップ率はどう変わる？
給料アップの可能性は年齢だけで決まりませんが、2025年の厚生労働省調査では年代によって差が見られます。
賃金が増えた割合は、25〜29歳が49.8％、30〜34歳が48.6％、35〜39歳が43.5％、40〜44歳が44.9％、45〜49歳が41.1％でした。20代後半と30代前半では、約半数が前職より賃金増となっています。
dodaでも、年収が上がった割合は25〜29歳が67.9％で最も高く、24歳以下65.9％、30〜34歳66.5％、35〜39歳65.5％となりました。
ただし、ここで面白いのは「上がった割合」と「上がった金額」のピークが同じではないことです。
dodaの年収アップ者に限った平均増加額は、24歳以下69万2,808円、25〜29歳94万1,271円、30〜34歳117万8,091円、35〜39歳131万2,602円でした。40〜44歳は122万8,228円、45歳以上は109万6,628円です。
つまり、25〜29歳では「上がった人の割合」が高い一方、アップに成功した人の平均増加額では35〜39歳が大きい、という違いがあります。
ここから「30代だから必ず大幅アップできる」「20代なら簡単に上がる」とは言えません。
ただ私は、30代以降では勤続年数そのものよりも、「どんな仕事を一人で任せられるか」「どの成果を次の会社でも再現できるか」を言葉にできるかが、希望年収の説得力を左右しやすいと感じています。
業種別・職種別でも差があります。
dodaでは、転職前の業種別で年収アップした割合が最も高かったのはインターネット／広告／メディアの72.1％で、IT／通信が72.0％でした。
年収が上がった人の平均増加額では、金融132万4,805円、IT／通信128万703円、メーカー111万9,347円となっています。ここでいう業種は転職先ではなく転職前の業種なので、「金融業界に転職すれば132万円上がる」というデータではありません。
職種別では、技術職（SE・インフラエンジニア・Webエンジニア）の年収アップ割合が74.8％、クリエイター・クリエイティブ職70.4％、事務・アシスタント69.6％でした。
年収アップ者の平均増加額はIT系技術職132万3,998円、企画・管理130万6,811円、営業職109万7,742円などとなっています。
さらに注目したいのが、「業種と職種のどちらを変えたか」です。
dodaでは、異業種・同職種の年収アップ割合が66.1％、同業種・同職種が66.0％、同業種・異職種が64.7％、異業種・異職種が61.2％でした。
最も高い「異業種・同職種」と「同業種・同職種」の差はわずか0.1ポイントです。
ですから、この結果だけで「年収を上げたいなら異業種へ行くべき」と断定するのは適切ではありません。
それでも私は、今の仕事内容は嫌いではないのに、給与水準だけに強い不満がある人なら、“職種を残して業界を変える”求人比較には意味があると考えています。
たとえばモデルケースとして、営業そのものは好きだけれど、今いる業界では経験年数が増えても求人年収の上限が低いとします。
その場合、いきなり未経験職種へ変えるのではなく、「法人営業」「既存顧客対応」「提案」「予算管理」といった持っている経験を使える別業界の求人まで広げてみると、同じ能力に設定されている給与レンジが違うことがあります。
逆に、年収アップを狙っているのに職種も業界も同時に大きく変えれば、企業側から見た即戦力性が弱まり、希望額の根拠を作りにくくなることもあります。
これは「異業種なら上がる」という法則ではありません。
何を変え、何を残すかを決めること自体が年収戦略になる、というのが転職相談を見てきた私の実感です。
希望年収は何％アップで出す？5〜10％を出発点にする方法
希望年収には全国共通の正解はありません。
私は、最初の求人比較では現年収＋5〜10％を仮の出発点に置き、求人レンジと自分の経験が合うなら10〜15％以上も検討する方法が使いやすいと考えています。
大事なので強調しますが、「5〜10％」は厚生労働省などが示した統計上の平均相場ではありません。
あくまで、いきなり現在の年収から大きく離れた希望額を置くのではなく、求人市場を調べ始めるための筆者なりの比較ラインです。
実際、クリエイト転職の年収アップ経験者441人では、最も多かったのは10％以上15％未満の32.8％でした。5％以上10％未満は24.0％なので、アップに成功した人だけを見ると10〜15％帯が最多の調査もあります。
現年収400万円なら、5％増は420万円、10％増は440万円、15％増は460万円です。
たとえば応募したい求人が「380万〜480万円」なら、同職種経験があり、入社後に同等以上の仕事を任せられる根拠がある人は、440万〜460万円付近を検討する余地があります。
一方、求人レンジの上限が420万円なのに、「dodaでは平均100万円以上上がっているから500万円を希望します」と伝えても、その求人の給与テーブルとは合いません。
ここで使いたい考え方が、求人レンジ×任される役割×経験の再現性です。
過去の売上額や表彰歴だけを並べるより、「どんな顧客を担当したか」「一人でどこまで進められるか」「何を改善したか」「応募先でも同じ能力をどう使えるか」までつなげると、希望年収の理由を説明しやすくなります。
転職支援でよく見かける希望年収が通りにくいモデルは、「現在400万円なので、次は500万円にしたい」という希望だけが先にあり、応募先で100万円分高く評価される理由が言葉になっていないケースです。
逆に、「同じ領域で5年担当し、新しい会社が募集する業務の大部分をすぐ担当できる」「求人上限に近い役割を経験済み」と説明できれば、同じ希望額でも話は変わります。
これは実在する特定の相談者を指した話ではなく、年収相談で見られるパターンを一般化したものです。
現年収600万円なら、5％増で630万円、10％増で660万円、15％増で690万円です。
400万円の10％増は40万円ですが、600万円の10％増は60万円。同じ「10％」でも企業が上乗せする金額は違うため、年収が高くなるほど割合だけでなく、ポジションの責任範囲や社内給与テーブルとの整合性が重要になります。
そして、提示年収を比べるときは、総額だけで判断しないでください。
基本給、固定残業代とその対象時間、賞与の算定方法、住宅・家族などの手当、インセンティブ、昇給・評価制度、退職金の有無まで確認すると、同じ年収500万円でも実態がかなり違って見えることがあります。
年収アップ率と一緒に「時間あたりの価値」も見る
残業や長時間労働を理由に転職したい人には、もう一つ見てほしい数字があります。
それが、年収を年間労働時間で割った簡易的な「時間あたりの価値」です。
たとえば現在の年収400万円、年間労働時間2,200時間なら、単純計算では1時間あたり約1,818円です。
転職後が年収440万円、年間労働時間2,000時間なら約2,200円。年収は10％増ですが、単純な時間単価では約21％上がります。
一方、年収480万円まで20％増えても、年間労働時間が2,600時間になれば約1,846円です。
表面上の年収は80万円増えているのに、時間あたりで見ると現在との差はかなり小さくなります。
もちろん、この計算には税金、社会保険、福利厚生、休暇の取りやすさ、通勤時間、仕事内容の満足度などは含まれていません。
それでも、今まさに「毎日遅くまで働くのがつらい」「給料は上げたいけれど、今より忙しくなるのは怖い」と感じている人には、年収増加率と年間労働時間をセットで見る方法はかなり役立つと思います。
年収450万円から480万円への転職より、450万円から470万円でも残業が大幅に減る転職のほうが、自分の生活には合うかもしれません。
年収を上げることと、生活を良くすることは、似ているようで同じではないんですね。
筆者の考察：転職の給料アップで本当に見るべきものは？
ここまでのデータから私が一番伝えたいのは、給料アップを「何万円上がるか」だけで終わらせず、なぜ次の会社は今より高い給与を払えるのかまで考えてほしいということです。
同じ人、同じ経験でも、所属する会社が変われば給与は変わります。
企業ごとの給与テーブルが違うこともあれば、その経験を必要としている度合いが違うこともあります。より大きな役割を任せる前提で採用するため、提示額が上がるケースもあるでしょう。
だから私は、今の給料が400万円だからといって「自分は400万円の人材なんだ」と決めつける必要はないと思っています。
確認したいのは、自分と近い経験を求めている他社が、いくらのレンジで募集しているかです。
特に「仕事内容は嫌いじゃない。でも給料が何年もほとんど上がらない」という人は、転職前に同職種の求人を複数業界で見比べてみてください。
dodaのデータで異業種・同職種の年収アップ割合が66.1％だったことも、職種を全部捨てずに市場を広げるという発想を考える材料にはなります。ただし、同業種・同職種も66.0％なので、0.1ポイント差を根拠に異業種転職の優位性まで断定することはできません。
もう一つ、給与を重視することに罪悪感を持たなくて大丈夫です。
マイナビの「転職動向調査2026年版」では、2025年に転職した人の転職理由として「給料が低かった」が23.2％で最も高く、「仕事内容に不満があった」21.0％、「職場の人間関係が悪かった」20.0％が続いています。
給料、人間関係、仕事内容。
どれも、毎日働くうえでは無視できない問題です。
私自身、激務だった時期に転職を考えたときは、「お金を理由にしていいのかな」「条件ばかり見たらわがままかな」と悩みました。
でも、家賃も生活費も貯蓄も将来の選択肢も、収入と無関係ではありません。給与を転職条件に入れること自体は、後ろめたいことではないと私は考えています。
ただし、給料だけが上がれば転職成功とも限りません。
厚生労働省の2025年調査では31.0％が前職より賃金減でしたが、そこには労働時間、仕事内容、勤務地、家庭事情などを優先して条件を選んだ人も含まれる可能性があります。統計だけから、賃金が下がった人を「転職に失敗した人」と決めることはできません。
反対に年収が100万円上がっても、毎日の残業が増え、休日も仕事を考え続ける状態になれば、その転職が本人にとって良いものだったかは別問題です。
だからこそ、私が給料アップ転職で大切にしたい判断軸はシンプルです。
「いくら上がるか」「なぜ上がるか」「何と引き換えに上がるか」までセットで見ること。
この3つが説明できれば、求人票の派手な年収だけに振り回されにくくなります。
2026年の主要データを整理すると、転職の給料アップに全員共通の相場はありません。
厚生労働省では2025年の転職入職者の40.8％が賃金増、25.5％が変わらず、31.0％が減少し、残る2.7ポイントは賃金変動状況不詳と読み取れます。dodaでは年収アップ割合64.1％ですが、109万4,383円という平均増加額は年収が上がった人だけの数字です。
マイナビでは2025年転職者の年収増加割合が39.7％、クリエイト転職では58.0％。また、クリエイト転職の年収アップ経験者だけを見ると、10〜15％増が32.8％で最も多い結果でした。
そのため、「世間の平均は○万円だから」と希望額を決めるより、5〜10％増を仮の比較ラインに置き、求人レンジ、任される役割、経験の再現性を確認しながら上方・下方修正するほうが実用的です。
そして残業や働き方に悩んでいるなら、年収アップ率だけでなく時間あたりの価値も見てみてください。
相場に自分を無理に合わせるのではなく、相場を材料にしながら「自分の経験は他社ではいくらで評価されるのか」「その金額でどんな生活になるのか」を確かめる。それが、転職の給料アップデータを上手に使う方法だと私は考えています。
よくある質問
転職で給料が上がる人は結局どのくらい？
日本の転職者を幅広く見る公的統計では、厚生労働省「令和7年雇用動向調査」で2025年の転職入職者の40.8％が前職より賃金増となっています。
一方、マイナビでは39.7％、クリエイト転職では58.0％、dodaエージェントサービス利用者では64.1％です。対象者や集計方法が異なるため、「約4〜6割」という数字を一括りにせず、どの集団のデータなのか確認することが大切です。
転職で年収100万円アップは珍しい？
100万円以上増えるケースはありますが、転職者全員にとって標準的な増加額とは言えません。
dodaでは年収が上がった人だけの平均増加額が109万4,383円でした。また、クリエイト転職の年収アップ経験者441人では、100万円以上200万円未満の増加が16.5％、200万円以上が6.7％でした。どちらも年収アップした人を対象とした数字であり、全転職者の割合ではありません。
希望年収は何％アップで伝えればいい？
統計上「何％が正解」という基準はありません。
私は現年収＋5〜10％を求人比較の出発点にし、応募先の年収レンジ、任される役割、自分の経験がどこまでその会社で再現できるかを確認して調整する方法をおすすめします。
年収アップ経験者だけを対象としたクリエイト転職の調査では10〜15％増が32.8％で最多なので、経験と求人条件が合えば10〜15％以上を検討できるケースもあります。ただし、5〜10％も10〜15％も「全転職者に共通する絶対的な相場」ではありません。
主な出典：厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概要」（2026年8月31日公表）、doda「転職で年収アップするのはどんな人？ 年収アップ成功者の傾向と年収を上げるポイント」（2026年8月24日公開）、株式会社マイナビ「中途採用・転職 総括レポート2026年版」「転職動向調査2026年版」、クリエイト転職「転職での年収アップの相場は？ 実現に向けてやったことも調査！」（2026年2月13日更新）。各調査は対象者・集計方法・「賃金」「年収」の定義が異なるため、数字の単純比較には注意が必要です。
執筆：夏目結衣（若手専門転職アドバイザー）
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