転職で給料・年収アップを狙うなら、今の経験をより高く評価する会社へ移る戦略が現実的です。
dodaが2026年8月24日に公開したデータでは、dodaエージェントサービスを利用して転職した人の64.1％が年収アップしていました。一方、厚生労働省がその7日後の8月31日に公表した2025年の雇用動向調査では、転職入職者全体で賃金が増えた割合は40.8％です。数字の違いを正しく読むことが、年収アップ転職の第一歩になります。doda+2厚生労働省+2
こんにちは！転職アドバイザーの夏目結衣です。毎日遅くまでの残業や、しんどい人間関係…本当にお疲れ様です。私もかつて「このままでいいのかな」と悩みながら、限界まで無理をして働いていた時期があるので、そのモヤモヤ痛いほどわかります。このブログでは、キレイごと抜きのリアルな葛藤や、エージェント業界のぶっちゃけ話も交えながら、あなたが自分らしい働き方を見つけるためのヒントを親身にお届けしますね！
「今の会社を辞めたい。でも転職して給料まで下がったら怖い」
「どうせ転職するなら、年収も上げたい」
そんな気持ちを抱えて検索している方は多いと思います。
給料を上げたいと考えることは、決して欲張りではありません。ただし、年収600万円、700万円と書かれた求人だけを追いかければ成功するわけでもないんです。
大切なのは、自分が持っている経験に対して、今の会社より高い値段を付けてくれる会社を探すことです。
この記事では、2026年8月24日に公開されたdodaの最新データに加え、2026年8月31日に公表された厚生労働省の「令和7年雇用動向調査」まで反映し、転職で給料・年収アップするための現実的な考え方を整理していきます。
転職で給料・年収アップした人は64.1％？最新データを確認
結論からいうと、dodaエージェントサービスを利用して転職した人では64.1％が年収アップしています。
dodaが2026年8月24日に公開した「転職で年収アップするのはどんな人？ 年収アップ成功者の傾向と年収を上げるポイント」の対象は、2025年10月～2026年3月にdodaエージェントサービスを利用して転職したビジネスパーソンです。doda
主な数字を整理すると、次のようになります。
項目 dodaの集計結果
年収アップした人の割合 64.1％
年収アップ者の平均年齢 33.4歳
平均転職回数 1.4回
年収アップ者の転職前年収 417万4,147円
年収アップ者の転職後年収 526万8,530円
年収アップ者の平均アップ額 109万4,383円
この数字だけを見ると、「転職すれば6割以上の人が給料アップ」「100万円くらい上がるのが普通なのかな」と感じるかもしれません。
でも、ここには絶対に押さえておきたい注意点があります。
64.1％と109万4,383円は、意味の違う数字です。
64.1％は、年収が増えた人、変わらなかった人、下がった人を含む転職者全体のうち、「増えた人」が占める割合です。
一方、平均109万4,383円という数字は、実際に年収が上がった人だけを対象にした平均額です。年収が変わらなかった人や下がった人は計算に入りません。doda
ですから、「dodaを使って転職すると平均109万円上がる」という解釈は正確ではありません。
さらに109万4,383円は「平均値」です。
中央値、つまり年収アップした人を金額順に並べたときの真ん中の人がいくら増えたのかは、この公表データからは分かりません。
一部に200万円、300万円と大幅に年収が上がった人が含まれていれば、平均額も大きくなります。
私は、年収アップ系の記事を見るときほど、派手な数字より「その数字の母集団」を見るクセをつけてほしいと思っています。
厚生労働省の最新統計では40.8％
ここは、現在の記事にぜひ反映しておきたい重要な最新情報です。
厚生労働省は、dodaの記事公開から7日後となる2026年8月31日に、「令和7年雇用動向調査結果の概要」を公表しました。厚生労働省+1
2025年1年間の転職入職者について見ると、前職より賃金が、
- 増加した：40.8％
- 変わらない：25.5％
- 減少した：31.0％
- 1割以上増加した：28.2％
となっています。
2024年は「増加」が40.5％だったため、2025年は0.3ポイント上昇しました。一方で「1割以上増加」は2024年の29.4％から28.2％へ1.2ポイント低下しています。厚生労働省
さらに、前職も転職後も「一般労働者」に当たる人では、2025年に賃金が増えた割合は42.0％でした。雇用期間の定めがない一般労働者同士に絞ると44.5％です。厚生労働省
つまり、最新データでは、
doda利用転職者：64.1％
厚生労働省の転職入職者全体：40.8％
一般労働者→一般労働者：42.0％
という違いがあります。
ただし、この差を「エージェントを使えば年収アップ率が約20ポイント高くなる」と考えるのは早計です。
dodaは同社のエージェントサービスを利用して転職した人、厚生労働省はより広い転職入職者が対象です。年齢、職種、雇用形態、転職経路などがそろっているわけではありません。
これは、同じ条件でAとBを比較した実験結果ではないんですね。
だからこそ私は、64.1％という数字を「自分も6割以上の確率で上がる」と読むより、現在の転職市場には年収アップを実現している人がかなりいる。ただし自分の場合は職種・経験・現在年収から個別に判断する必要があると読むのが一番誠実だと考えています。
年齢・職種で年収アップ率はどれくらい変わる？
結論からいうと、dodaのデータでは年収アップ率が最も高いのは25～29歳、平均アップ額が最も大きいのは35～39歳でした。
年代別の年収アップ率を見ると、
24歳以下は65.9％、25～29歳は67.9％、30～34歳は66.5％、35～39歳は65.5％、40～44歳は58.2％、45歳以上は46.9％です。doda
つまり、割合だけを見ると25～29歳がもっとも高くなっています。
一方、年収が上がった人だけの平均増加額を見ると、35～39歳が131万2,602円で最大でした。
30～34歳も117万8,091円、40～44歳も122万8,228円なので、「若ければ若いほど大きく年収が上がる」という結果ではありません。doda
私はここに、20代と30代で企業から見られるポイントの違いが表れていると感じます。
20代は、現在の実力に加えて「これから伸びそう」「新しい環境に適応できそう」というポテンシャルも評価されやすい年代です。
30代になると、それに加えて「入社後すぐに何を任せられるか」が強く問われるようになります。
営業なら単に「営業経験5年」ではなく、どんな顧客を担当し、どんな提案を行い、どのくらいの数字を動かしたのか。
事務職なら「Excelができます」だけでなく、集計時間をどれくらい短縮したのか、ミスをどう減らしたのか、誰が使う資料を作っていたのか。
人事なら「採用を担当しました」ではなく、何職種を担当し、応募から入社までのどの工程を担い、どんな改善をしたのか。
経験年数を、企業が仕事を任せられる根拠へ変換することが重要になってきます。
「ITは年収アップしやすい」の読み方には注意
dodaのデータでは、転職前の業種別で年収アップした人の割合が最も高かったのは「インターネット／広告／メディア」の72.1％で、「IT／通信」の72.0％が続きます。
転職前の職種別では「技術職（SE・インフラエンジニア・Webエンジニア）」が74.8％で最も高く、「クリエイター・クリエイティブ職」70.4％、「事務・アシスタント」69.6％と続きました。doda
ここで絶対に取り違えないでほしいのが、業種・職種はいずれも「転職前」の仕事だということです。
「IT／通信72.0％」は、「IT業界へ転職した人の72.0％が年収アップ」という意味ではありません。
同じく「SE等74.8％」も、「未経験でエンジニアになれば74.8％の確率で給料が上がる」という意味ではありません。
これまでその業界・職種で働いていた人が転職した結果です。
この違いを知らずに「じゃあITへ行けばいいんだ」と未経験転職を急いでしまうと、むしろ経験評価がリセットされて初年度年収が下がるケースも考えられます。
大事なのは、流行している業界へ飛び込むことより、今の経験のうち、どこまで次の会社でも価値として持っていけるかです。
転職で給料アップするには？まず「職種を捨てない」戦略を考える
年収アップを優先するなら、私はまず今持っている職種経験を生かせる転職から検討することをおすすめします。
dodaが業種・職種を変えたかどうかで集計したところ、年収アップした人の割合は「異業種・同職種」が66.1％で最も高く、「同業種・同職種」が66.0％、「同業種・異職種」が64.7％、「異業種・異職種」でも61.2％でした。doda
異業種・同職種と同業種・同職種の差はわずか0.1ポイントです。
ですから、「異業種なら年収が上がる」というより、これまで身につけた職種スキルを使える転職は、年収アップを狙ううえで有力なルートと考えたほうがよいでしょう。
たとえば法人営業として年収400万円で働いている人がいるとします。
未経験で別職種へ移る前に、まず法人営業経験を評価してくれる別業界の求人を見る。
現在より単価の高い商材を扱う会社、専門知識が求められる会社、大手顧客への提案経験が評価される会社などを比較するわけです。
経理なら、経理そのものを辞める前に、月次決算だけでなく年次決算、連結決算、管理会計まで担当できる会社を探す。
人事なら採用経験を生かしつつ、労務や人事制度へ担当領域を広げられる会社を探す。
エンジニアなら、同じ技術だけで求人を絞るのではなく、設計、要件定義、プロジェクト管理など上流側へ責任範囲を広げられないかを見る。
このように、職種そのものを変えず、経験の値段が上がる場所へ移るのが一つの王道です。
dodaのキャリアアドバイザーも、年収アップにつながりやすい転職として「同じ職種で即戦力として評価される」「給与水準の高い業界・企業へ移る」「成果が収入に反映されやすい企業を選ぶ」という3パターンを挙げています。doda+1
まず同じ仕事の求人を10～20件見てみる
転職活動を始めたばかりの人に私がおすすめしたいのは、いきなり100社応募することではありません。
まず、自分と近い仕事内容の求人を10～20件ほど見てください。
ここで確認するのは、「応募したい会社」だけではありません。
今の自分の仕事内容に、転職市場ではいくらくらいの値段が付いているかを見るためです。
たとえば現在の年収が400万円なのに、近い業務内容の求人が500万～600万円に集まっているなら、スキルが低いのではなく、現在の会社の給与水準が市場より低い可能性があります。
反対に、現在550万円で同職種の求人が400万～500万円中心なら、実は今の会社で市場相場より高くもらっている可能性があります。
この場合、「現職がつらいから転職したい」と「年収も絶対に上げたい」を同時に満たす求人は少なくなるかもしれません。
ここを早い段階で知っておくと、「なぜ年収が上がらないんだろう」と選考で落ち込むことが減ります。
転職活動では、自分を高く見積もることより、現在地を正しく測ることのほうが先なんです。
給料アップできる会社はどう見抜く？年収欄だけで決めない
年収アップ転職で意外と見落とされるのが、求人票に書かれた「想定年収」と、実際の生活に影響する収入は同じではないということです。
たとえば現在の年収が450万円、転職先から500万円を提示されたとします。
数字だけなら50万円アップです。
ところが現在の会社には住宅手当が月3万円あり、転職先にはないとしましょう。
住宅手当だけで年間36万円です。
すると生活上の改善幅は、単純な「年収50万円アップ」よりずっと小さくなります。
dodaも、住宅手当や家賃補助、残業代などを含めた「事実上の年収」で比べることをポイントとして挙げています。doda
私なら、内定が出たときは次の順番で確認します。
- 基本給はいくらか
- 固定残業代はいくらで、何時間分か
- 賞与は固定か業績連動か
- 住宅・家族・資格などの手当はあるか
- 昇給・昇格の回数と評価基準はどうなっているか
- 今回どの等級で入り、上位等級の給与レンジはいくらか
- 2～3年後に昇格できた場合、年収がどの程度になる設計か
特に注意したいのが固定残業代です。
同じ「月給35万円」でも、35万円すべてが基本給の会社と、基本給28万円＋固定残業代7万円の会社では意味が違います。
賞与も同じです。
前年に5カ月分出ていたとしても、それが業績連動なら翌年も同じとは限りません。
逆に、年収だけを見ると少し低くても、基本給が高く、残業代が別途支給され、昇格レンジが明確な会社なら、中長期では有利になることがあります。
「給与テーブル」を見ると3年後の差が見えてくる
ここで私が特に重視したいのが、給与テーブルの上限です。
dodaの解説でも、大手企業などでは給与規定や等級・号俸とのバランスによって年収が決まり、面接評価が高くても提示額に一定の上限が生じるケースがあると説明されています。doda
これは転職活動でとても重要です。
仮に今の会社で年収450万円、転職先で480万円になったとしても、転職先の次の等級が600万円、700万円へ続いているなら、今後の伸びしろがあります。
逆に初年度550万円を提示されても、そのポジションの給与上限が580万円なら、その後は役職を変えない限り伸びにくいかもしれません。
私は、転職で給料を考えるときに「初年度年収」と「年収の天井」を別々に見ることが大切だと思っています。
年収アップというと、どうしても入社時の数字だけに目が向きます。
でも本当に差が付くのは、3年、5年と働いたときです。
400万円から500万円へ一度上がっても、その後ずっと500万円前後なら伸びは止まります。
一方、450万円で入社して、担当領域が広がると500万円、リーダーで600万円という明確な仕組みがある会社なら、中期的な年収アップにつながる可能性があります。
「今回いくらもらえるか」だけではなく、この会社では何ができるようになると、次の給与帯へ行けるのかまで確認してみてください。
64.1％と40.8％の差から何が分かる？年収アップ転職を考察
ここからは、公開されたデータを踏まえた私自身の考察です。
まず、2026年8月24日のdodaデータでは64.1％が年収アップしています。一方、その7日後に厚生労働省が公表した2025年の年計では、転職入職者全体の40.8％が前職より賃金増、一般労働者同士では42.0％でした。doda+1
dodaの64.1％と厚生労働省の40.8％には23.3ポイントの差があります。
ただし、この23.3ポイントを「転職エージェントの効果」と考えてはいけません。
対象者の属性、雇用形態、職種、転職方法、集計期間などが違うためです。
むしろ私は、この差から「転職の平均値は、自分にそのまま当てはめられない」ということを読み取るべきだと考えています。
同じ30歳でも、ITエンジニアとして年収350万円の人と、すでに大手企業で年収650万円をもらっている営業職では、次の転職で上がる余地がまったく違います。
だからこそ、「64.1％だから自分も上がるはず」と期待するのでも、「厚労省では4割だから難しい」と諦めるのでもありません。
見るべきなのは、自分の今の給与が市場相場に対して高いのか、低いのかです。
「現年収＋10％」だけで希望年収を決めると損することもある
ここで、私が年収アップ転職で特に注意してほしいことがあります。
それは、現在の年収を基準にしすぎないことです。
たとえば現在年収が350万円だとします。
「転職なら10％くらい上げられたらいいかな」と考えて385万円を希望年収にするとします。
でも、もし同じ仕事内容の市場相場が450万～550万円ならどうでしょうか。
今の会社の給与がそもそも低かっただけなのに、現在年収を基準にしたことで、自分から希望額を低く設定してしまうことになります。
反対に、現在700万円もらっている人の同職種市場が500万～650万円なら、「転職だから800万円ほしい」と考えるほど求人は少なくなります。
つまり、現在年収は大切な情報ではありますが、市場価値そのものではありません。
私は希望年収を考えるとき、
現在年収 → 同職種の求人相場 → 応募先の給与レンジ → 自分が任せられる仕事
の順番で確認するのがおすすめだと思っています。
「現在500万円だから550万円ほしい」ではなく、
「同職種では500万～600万円が中心で、この会社の求人レンジは550万～650万円。私はその中で求められている顧客折衝とチーム運営まで経験している」
と説明できたほうが、希望額にも根拠が生まれます。
「つらかった経験」だけでは年収は上がらない
これは、私自身が転職で苦戦したときに痛感したことでもあります。
以前の私は、「こんなに残業した」「こんなに大変な人間関係に耐えた」「人が足りない中で頑張った」という気持ちが強くありました。
もちろん、その経験そのものを軽く扱う必要はありません。
でも転職市場では、大変だったことと、高く評価されることは同じではないんですね。
残業が多かったなら、その状況で業務をどう整理したのか。
難しい顧客を担当したなら、どんな提案や調整で前に進めたのか。
人が足りなかったなら、引き継ぎ、マニュアル化、業務改善などをどう行ったのか。
ここまで言葉に変えると、「次の会社でも再現できる能力」になります。
20代前半で大きな売上実績やマネジメント経験がなくても大丈夫です。
任されていた仕事、改善した業務、継続して頼まれていたこと、周囲と調整して進めたことを一つずつ整理してください。
年収アップ転職は、自分を大きく見せるゲームではありません。
企業が困っていることと、自分が解決できることが重なる場所を探す作業です。
そして筆者としては、ここが「給料の高い求人を探す」ことと「年収アップ転職を成功させる」ことの最大の違いだと考えています。
まとめ｜転職で給料アップするなら「経験の値段」を比較しよう
転職で給料・年収アップを実現している人は、決して少数ではありません。
dodaが2026年8月24日に公開したデータでは、2025年10月～2026年3月にdodaエージェントサービスを利用して転職した人の64.1％が年収アップしました。年収が上がった人だけの平均増加額は109万4,383円です。doda
一方、厚生労働省が2026年8月31日に公表した2025年の雇用動向調査では、転職入職者全体で賃金が増えた割合は40.8％、一般労働者から一般労働者への転職では42.0％でした。厚生労働省+1
この数字の差から分かるのは、「どちらが正しい」ということではありません。
調査対象が違えば、転職後に給料が上がる割合も違って見えるということです。
だから平均アップ額だけを見て「自分も100万円上げよう」と考えるより、まず自分と近い仕事内容の求人を10～20件見て、今の給与が市場のどの位置にあるのかを確認してみてください。
そのうえで、同じ職種をより高く評価する会社、給与水準の高い業界、成果が待遇へ反映されやすい会社を探す。
内定が出たら、提示年収だけでなく、基本給、固定残業代、賞与、手当、給与テーブル、昇給基準、3～5年後の年収上限まで確認する。
ここまで見れば、「入社時だけ給料が高い会社」と「長期的に年収を伸ばせる会社」を分けて考えられるようになります。
「今の会社では、頑張っても給料が変わらない」
そう感じているなら、自分の能力が足りないと決めつける必要はありません。
同じ経験でも、会社が変われば評価される金額は変わります。
転職で給料を上げるとは、自分を高く売り込むことではなく、自分の経験を今より適切に評価してくれる場所を探すこと。
私は、その視点を持って求人を見ることが、納得できる年収アップ転職への一番堅実な近道だと考えています。
よくある質問
転職すれば給料は100万円くらい上がりますか？
必ず100万円前後上がるわけではありません。
dodaの109万4,383円は、年収が上がった人だけを対象にした平均アップ額です。年収が変わらなかった人や下がった人は計算対象ではなく、中央値も公表されていません。doda
自分の職種、経験年数、勤務地、現在年収に近い求人を複数比較して、現実的な給与レンジを確認するほうが参考になります。
IT業界へ転職すれば年収アップしやすいですか？
dodaの「IT／通信72.0％」は、転職前にIT／通信業界で働いていた人の年収アップ率です。
また、SE・インフラエンジニア・Webエンジニアの74.8％も、転職前職種による集計です。「未経験でITへ転職すれば74.8％が年収アップする」という意味ではありません。doda
未経験分野を目指す場合は、営業、顧客折衝、データ分析、プロジェクト管理など、これまでの経験をどこまで転用できるか確認しましょう。
希望年収はいくらに設定すればいいですか？
「今の年収＋○％」だけで決めないことをおすすめします。
まず同職種・同程度の経験を求める求人の年収レンジを確認し、次に応募先の給与幅、自分が任せられる業務の範囲を照らし合わせてください。
現在の会社の給与水準が市場より低ければ、大きな年収アップを狙える場合があります。逆に現在年収が市場相場より高ければ、年収維持を条件にするだけでも応募先は絞られます。
参考にした公表資料
- パーソルキャリア／doda「転職で年収アップするのはどんな人？ 年収アップ成功者の傾向と年収を上げるポイント」（2026年8月24日公開）doda
- 厚生労働省「令和7年 雇用動向調査結果の概要」（2026年8月31日掲載）厚生労働省+1
— 夏目結衣（若手専門転職アドバイザー）
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