働きながらの転職活動は、内定まで2〜3カ月、実際の入社まで含めると3〜6カ月程度を見込むのが現実的です。
半年以上かかるケースもありますが、大切なのは期間そのものではなく、応募・書類・面接・退職調整の「どこで止まっているか」を確認することです。
こんにちは！転職アドバイザーの夏目結衣です。毎日遅くまでの残業や、しんどい人間関係…本当にお疲れ様です。私もかつて「このままでいいのかな」と悩みながら、限界まで無理をして働いていた時期があるので、そのモヤモヤ痛いほどわかります。このブログでは、キレイごと抜きのリアルな葛藤や、エージェント業界のぶっちゃけ話も交えながら、あなたが自分らしい働き方を見つけるためのヒントを親身にお届けしますね！
「働きながら転職活動をすると、何カ月くらいかかるの？」「3カ月たって決まらないのは遅い？」「半年以上かかったら失敗？」と不安になる人は少なくありません。
特に初めての転職では、求人を探し始めてから内定までの期間と、退職・引き継ぎを終えて新しい会社へ入社するまでの期間が混ざりやすく、「思ったより長い」と感じがちです。
そこで今回は、doda、マイナビ転職エージェント、LHH転職エージェント、厚生労働省のデータを整理しながら、内定までの期間と実際に入社するまでの期間を分けて解説します。
「平均より遅いか」だけではなく、「今の自分は転職活動のどこにいるのか」まで分かるように整理していきますね。
働きながらの転職活動は何カ月？内定まで2〜3カ月、入社まで3〜6カ月が目安
結論からいうと、働きながらの転職活動は、内定獲得までなら2〜3カ月程度、準備から退職・入社まで含めるなら3〜6カ月程度を一つの目安にすると分かりやすいです。
まず押さえておきたいのは、転職サービスによって「2〜3カ月」「3〜6カ月」と異なる数字が出てくるのは、必ずしも矛盾ではないということです。
どの時点から、どの時点までを「転職活動期間」と呼んでいるかが違うためです。
情報・調査 主に見ている期間・対象 示されている目安
doda・2025年2月18日公開記事 転職活動開始から主に内定獲得まで 2〜3カ月程度
マイナビ転職エージェント・2026年1月8日更新記事 働きながら進める転職活動全体 3〜6カ月程度
LHH転職エージェント 一般的な転職活動全体 約3〜6カ月程度
厚生労働省「令和2年転職者実態調査」 離職後から次の勤務先に入るまで 在職中の活動期間とは別指標
dodaが2025年2月18日に公開した「転職活動は働きながら？辞めてから？内定までの期間や入社日調整について解説」では、転職活動を始めてから内定を得るまでの一般的な期間を2〜3カ月程度としています。
同記事は、dodaキャリアアドバイザーの佐藤和輝さん、桑原優希さん、松井美樹さんが監修しています。
一方、マイナビ転職エージェントが2026年1月8日に更新した記事では、働きながらの転職活動期間を3〜6カ月程度と説明しています。
LHH転職エージェントも、一般的な転職活動について、おおむね3〜6カ月程度を一つの目安としています。
ここで私は、転職期間には「二つの時計」があると考えると分かりやすいと思っています。
一つ目は、求人探しや応募を始めてから「内定を得るまでの時計」。
二つ目は、準備を始めてから「実際に新しい会社へ入社するまでの時計」です。
前者なら2〜3カ月程度が一つの目安になり、後者まで含めるなら3〜6カ月程度を見込む必要があります。
たとえば転職活動は、大きく次のような工程に分かれます。
- 自己分析・希望条件の整理・企業研究
- 履歴書や職務経歴書の作成
- 求人への応募
- 書類選考・面接
- 内定・条件確認
- 現職への退職申し出
- 引き継ぎ
- 退職日・入社日の調整
「内定が出た＝翌日から転職先で働ける」わけではありません。
在職中の場合、内定後にも退職交渉や業務の引き継ぎがあるため、内定までの期間だけ見てスケジュールを組むと、想定より入社が遅れることがあります。
たとえば、求人探しから面接までが順調に進んで2カ月で内定したとしても、現在の勤務先で1〜2カ月程度の引き継ぎが必要なら、実際に転職先へ入社するのは活動開始から3〜4カ月後になることがあります。
逆に、履歴書や職務経歴書がすでに完成しており、面接日程を柔軟に組める人なら、比較的短い期間で内定まで進むこともあります。
つまり、「働きながらの転職活動は何カ月？」への答えは、内定をゴールにするか、入社をゴールにするかで変わるんです。
私は転職相談でも、「3カ月で転職したい」という言葉を聞いたら、まず「3カ月後に内定が欲しいのか、3カ月後に新しい会社へ入社したいのか」を分けて考えるようにしています。
この違いを整理するだけでも、転職活動のスケジュールはかなり立てやすくなります。
働きながら転職活動する人は多い？55％と73.6％から分かること
働きながら転職活動をすること自体は、決して珍しい進め方ではありません。
ただし、転職関連の記事で紹介される「55％」「73.6％」という数字は、同じ調査の数字ではないため、単純比較には注意が必要です。
dodaが紹介している転職成功者8,955人を対象としたアンケートでは、年代を問わず、働きながら転職活動をした人が55％、辞めてから活動した人が45％でした。
一方、マイナビの「転職動向調査2025年版（2024年実績）」では、調査対象となった転職者の73.6％が在職中に転職活動を行ったとされています。
数字には差がありますが、調査主体や対象者、集計方法が異なります。
そのため、「55％と73.6％のどちらが正しいのか」と考えるより、いずれの調査からも、仕事を続けたまま次の会社を探す人が一定数いると読むのが適切です。
働きながら転職する大きなメリットは、収入が途切れにくいことです。
dodaが紹介する転職成功者の声でも、収入があるため焦らずに企業を選べたことや、転職先が決まらなければ現職を続けられる安心感がメリットとして挙げられています。
これは、私自身の転職活動でも強く感じました。
激務から抜け出したくて転職活動を始めたものの、不採用が続くと「もう条件は何でもいいから内定がほしい」と気持ちが傾きそうになるんですよね。
そんなとき、今の給料が入ってくる状態だったからこそ、「この求人、本当に今より良くなる？」と一度止まって考えることができました。
一方、在職中ならではの負担もあります。
マイナビの「転職動向調査2025年版（2024年実績）」では、転職活動で難しかったこととして、「転職活動のモチベーション維持」34.1％、「転職活動と仕事の両立」33.4％が挙げられています。
つまり、働きながらの転職活動は、経済面では安定しやすい一方、時間と体力を確保しにくいという弱点があります。
「在職中なら安心だから簡単」という話ではないんです。
特に残業や人間関係で既に疲れている人ほど、帰宅してから求人を探したり、休日に面接準備をしたりする負担は重くなります。
私がここで大事だと考えているのは、「在職中か退職後か」だけで期間を予想しないことです。
同じ在職中でも、定時で帰れて平日に面接を入れやすい人と、毎日残業があり有給休暇も取りづらい人では、転職活動に使える時間がまったく違います。
働きながら転職するときは、平均期間を見るだけでなく、「平日に何時間使えるか」「週に何社へ応募できるか」「面接日程をどれくらい組めるか」まで現実的に考えることが大切です。
働きながらの転職活動が半年以上に長引くのはなぜ？
働きながら転職活動をしていて、3〜6カ月を超えたとしても、それだけで失敗とはいえません。
長期化しやすい理由には、現職との両立、応募の進め方、希望条件、キャリアチェンジなどがあります。
「半年以上＝転職できない人」と考えるのではなく、長引いている原因を分解してみましょう。
現職が忙しく、転職活動の時間を確保できない
在職中は、普段の仕事をこなしながら求人検索、応募書類作成、企業研究、面接準備を進めなければなりません。
dodaも、働きながら転職するデメリットとして、書類準備や面接対策に使える時間を確保しにくい点を挙げています。
残業続きの人が転職活動を進められないのは、必ずしも「本気度が足りない」からではありません。
単純に、使える時間と体力が足りないことがあります。
私も転職活動中、仕事から帰ったあとにパソコンを開いて、「今日は求人を1件見るだけで限界」という日がありました。
そんな状態で「毎日2時間やろう」「毎週10社応募しよう」と決めても、続かないんですよね。
そこでおすすめしたいのが、転職活動を「空いた時間にやるもの」にしないことです。
たとえば、火曜と木曜は30分だけ求人確認、土曜午前は職務経歴書と応募、日曜夜は翌週の面接準備というように、先に転職活動の時間を予定へ入れるほうが進みやすくなります。
もう一つ意識したいのは、「求人探し」「書類作成」「面接準備」を全部同じ日にやろうとしないことです。
疲れている平日は求人保存だけ、まとまった時間が取れる休日に応募書類を整える、と役割を分けるだけでも継続しやすくなります。
1社ずつ応募して結果を待っている
転職活動が長引きやすい典型例の一つが、「第一志望に応募して、結果が出るまで何もしない」という進め方です。
慎重に選びたい気持ちはよく分かります。
ただ、書類選考や面接にはそれぞれ時間がかかるため、1社の結果が出てから次へ進むと、企業ごとに待ち時間が発生します。
dodaやマイナビ転職エージェントも、転職活動を長引かせない方法として、複数企業の選考を並行して進める考え方を紹介しています。
もちろん、何十社も無理に応募すればいいという意味ではありません。
大切なのは、1社の結果待ちで転職活動全体を止めないことです。
複数社が近い時期に選考へ進むと、仕事内容、年収、残業、勤務地、社風などを横並びで比較しやすくなるメリットもあります。
一つの企業しか見ていないと「ここを逃したらもうない」と思いやすいですが、比較対象があることで冷静に判断しやすくなります。
さらに、選考時期を近づけることは、内定後の判断にも役立ちます。
A社の内定が出た時点でB社はまだ書類選考、C社はこれから応募という状態だと、比較する前にA社への回答期限が来る可能性があります。
働きながら転職活動を短期間で進めたいなら、応募数そのものより、選考の進行時期をなるべくそろえることもポイントです。
希望条件が多すぎて応募先を決められない
「今の会社をとにかく辞めたい」というところから転職活動を始めることもあります。
その気持ちは、無理に前向きな言葉へ置き換える必要はありません。
ただし、「嫌だから辞める」の次に、次の職場で何を変えたいのかまで決めないと、求人を選びにくくなります。
給与なのか、残業時間なのか、人間関係なのか、仕事内容なのか、勤務地なのか。
マイナビ転職エージェントも、給与、仕事内容、労働環境、雇用形態、キャリアアップなどについて、譲れない条件と妥協できる条件を整理することを勧めています。
私は相談者の方には、最初から希望条件を10個並べるより、「今回の転職で絶対に変えたいことを3つまで決める」方法をおすすめしています。
たとえば「残業時間」「年収」「転勤なし」が最優先なら、それ以外は「できれば」で分けます。
条件を絞ることは、自分を安売りすることではありません。
求人を見るための判断軸を作り、「良さそうだけど何となく決められない」という時間を減らすための作業です。
ここで私がよくおすすめしているのは、「今の会社でつらいこと」と「次の会社に求める条件」を1対1で対応させる方法です。
たとえば「毎日帰宅が遅くてつらい」なら、転職条件は単に「ホワイト企業」ではなく、「残業時間を確認する」「勤務時間や繁忙期を面接で聞く」という具体的な確認項目へ落とし込めます。
不満を条件へ翻訳できると、求人選びのスピードも上がります。
異業種・異職種への転職を目指している
キャリアチェンジでは、これまでの経験がそのまま応募先の求人要件と一致しないことがあります。
マイナビ転職エージェントも、異業種への転職では、前職の経験をそのままアピールしにくく、活動が難航するケースに触れています。
未経験職種では、「何をしてきたか」だけでなく、その経験を新しい仕事でどう生かせるのかまで説明する必要があります。
たとえば営業から人事へ移るなら、営業成績だけを話すのではなく、後輩育成、採用面接への協力、社内調整など、新しい職種と接点のある経験を整理する必要があります。
その分、求人選びや職務経歴書の調整にも時間がかかります。
キャリアチェンジを考えているなら、「3カ月を超えたから遅い」と焦るより、応募先との接点を丁寧に作れているかを確認したほうがいいと私は考えます。
特に完全未経験の求人では、「経験がない」ことだけに意識を向けると、自信を失いやすくなります。
でも実際には、コミュニケーション、顧客対応、数値管理、改善提案、マネジメントなど、職種が変わっても使える経験があります。
転職期間を短くするためにも、前職の経験を新しい仕事の言葉へ置き換える作業が重要です。
年齢だけで期間が決まるわけではない
LHH転職エージェントでは、年代が上がるほど転職活動が長期化する傾向についても説明されています。
ただし、「30代だから遅い」「40代なら必ず長引く」という意味ではありません。
経験年数が増えるほど、役職、年収、職務範囲など転職条件が具体的になり、管理職や専門職では条件に合う求人そのものが限られる場合があります。
反対に20代でも、勤務地を限定していたり、完全未経験の仕事だけを狙っていたりすれば長期化することはあります。
見るべきなのは年齢だけではありません。
年齢・職種・経験・希望条件・応募できる求人の数をセットで考えることが重要です。
転職活動が長引いたとき、「もう30代だから」「年齢のせいだ」と一つの理由だけで結論を出すのはおすすめできません。
年齢を変えることはできませんが、求人の探し方、応募書類の見せ方、希望条件の優先順位、応募する職種の幅は調整できます。
変えられない条件より、変えられる工程を見るほうが、次の一手につながりやすいです。
働きながら3〜6カ月で転職するには、いつから逆算すればいい？
働きながら転職するなら、「いつ活動を始めるか」だけではなく、いつ新しい会社へ入社したいのかから逆算すると計画を立てやすくなります。
マイナビ転職エージェントでは、一般的な流れとして、自己分析・企業研究に1〜2週間、応募書類の作成や応募、面接・選考を経て、さらに内定後の入社調整まで時間を見込む考え方が紹介されています。
LHH転職エージェントも、自己分析、情報収集、応募、面接、内定、退職交渉、入社準備と、転職活動を複数工程に分けています。
ここで注意したいのは、細かな週数を「全員に当てはまる正解」と考えないことです。
重要なのは、応募前にも、内定後にも時間が必要ということです。
働きながら転職活動を進める場合は、次のように考えると分かりやすくなります。
- 希望入社日を決める
- そこから退職・引き継ぎ期間を逆算する
- さらに内定獲得までの選考期間を逆算する
- その前に応募書類作成と求人選びの期間を確保する
たとえば、4月1日に新しい会社へ入社したいとします。
3月から求人を探し始めても、内定後に現在の会社への退職申し出や引き継ぎが必要なら、間に合わない可能性があります。
1〜2月ごろまでの内定を一つの目安にするのであれば、その前から応募・面接を進め、さらにその前に職務経歴書や希望条件を整えておく必要があります。
つまり、「入社希望日→退職・引き継ぎ→内定→面接→応募準備」と逆向きに考えるんです。
これは、働きながら転職活動をする人にとって特に重要です。
退職後に活動する場合と違い、在職中は企業の面接日程だけでなく、今の会社の業務予定や有給休暇、引き継ぎまで考える必要があるからです。
dodaでは、在職中の転職について、企業が希望する入社時期は内定から1〜3カ月以内が一般的と説明しています。
ただし、実際にどの程度待ってもらえるかは企業ごとに異なります。
内定から入社まで数カ月必要な場合は、「普通は待ってくれるはず」と決めつけず、採用担当者へ入社可能時期を伝えて調整する必要があります。
現職側についても、内定をもらってから初めて退職手続きを調べるのではなく、転職活動を始めた段階で就業規則や引き継ぎに必要な期間を確認しておくと安心です。
退職を切り出す時期や方法は会社ごとに異なるため、まずは自社のルールを確認してください。
また、転職先へ「いつから入社できますか？」と聞かれたときに、曖昧な回答しかできないと、採用側もスケジュールを組みにくくなります。
「内定後、現職の規定を踏まえて○カ月程度必要です」と説明できるようにしておけば、無理な約束をせずに済みます。
私は、入社可能日まで事前に整理することも転職活動の準備の一部だと考えています。
転職活動が3カ月・半年と長引いたら？期間より「止まっている工程」を見る
「もう3カ月たった」「半年になるのに決まらない」と焦ったとき、私は経過月数だけで良し悪しを判断しません。
見るのは、転職活動のどの工程で止まっているかです。
同じ6カ月でも、応募して改善を続けている6カ月と、求人を眺めたまま動けていない6カ月では意味がまったく違います。
1. 求人は見ているが応募できていない
1カ月以上求人を眺め続けているのに、ほとんど応募できていないなら、選考以前の段階で止まっています。
この場合は、希望条件が多すぎないか、職種や業界を狭くしすぎていないかを確認します。
「年収アップ」「残業ほぼなし」「完全未経験職種」「勤務地限定」「リモート中心」「大手企業」と全部を必須条件にすると、対象求人がかなり限られることがあります。
まず、絶対に譲れない条件と、あればうれしい条件を分けることから始めます。
そして、求人を見つけたときに「100点ではないから応募しない」と判断していないかも確認してみてください。
求人票だけでは分からない情報も多いため、必須条件を満たしており一定の興味があるなら、選考の中で確認するという考え方もあります。
応募することと入社を決めることは別です。
2. 応募しているのに書類選考を通過しない
応募は継続できているのに面接へほとんど進めない場合は、求人選定と応募書類を見直したいところです。
求人票の必須条件と自分の経験が合っているか。
職務経歴書が単なる「仕事内容一覧」になっていないか。
仕事で工夫したことや成果、役割が具体的に伝わっているか。
ここを確認しないまま応募数だけ増やしても、同じ不採用が続いて疲れてしまう可能性があります。
たとえば「営業を5年間経験」とだけ書くより、「誰に何を提案し、どのような役割を担い、どんな工夫をしたのか」まで整理したほうが、採用担当者は経験をイメージしやすくなります。
数字で示せる成果があれば数字を使い、数字にしにくい仕事なら担当範囲や改善内容を具体化してみましょう。
大切なのは盛ることではなく、自分が実際にしてきた仕事を相手に伝わる形へ変換することです。
3. 面接には進むが内定につながらない
書類選考を通過しているのであれば、少なくとも経歴上は企業が会ってみたいと判断している状態です。
それでも面接で不採用が続く場合は、転職理由、志望動機、実績の説明、応募企業を選んだ理由などを見直します。
初めての転職で特に多いのが、「今の会社を辞めたい理由」は詳しく話せるのに、「なぜ応募先で働きたいのか」が弱くなるケースです。
私自身も最初は、現職への不満ばかり整理していました。
でも面接官が知りたいのは、「今の会社が嫌な理由」だけではなく、その経験を踏まえて次の会社で何をしたいのかなんですよね。
面接数を増やすだけでなく、回答の中身を見直したほうが結果につながる場合があります。
特に、同じ質問で毎回言葉に詰まる、最終面接までは進むのに内定にならない、といった傾向があるなら、回数ではなく内容を振り返るタイミングです。
「転職理由→次に求めること→応募企業を選ぶ理由」が一本の線でつながっているかを見ると、回答を整理しやすくなります。
4. 内定は出たが退職・入社日が決まらない
内定まで進んでいるのに転職完了まで時間がかかる場合は、選考ではなく入社調整の問題です。
退職申し出、就業規則、引き継ぎ、残っている業務、現職と転職先双方の希望日などを確認します。
同じ「半年」でも、求人を見るだけで半年経過した人と、複数社の最終面接を経て内定後の退職調整をしている人では状況がまったく違います。
だからこそ私は、転職期間ではなく、転職活動のボトルネックを見ることが大切だと考えています。
これは働きながらの転職活動を考えるうえで、平均期間以上に大切な視点です。
転職活動が長引いたときは、「何カ月かかったか」より、次のように自分へ問いかけてみてください。
- 求人は十分に見つかっているか
- 実際に応募できているか
- 書類選考を通過しているか
- 面接から次の選考へ進んでいるか
- 内定後の退職・入社調整で止まっていないか
こうすると、「転職活動がうまくいかない」という大きな悩みを、具体的に直せる問題へ分解できます。
厚生労働省の「10カ月以上5.5％」は在職中の転職期間ではない
転職活動が長引いたときに参考情報として紹介されることがあるのが、厚生労働省「令和2年転職者実態調査」です。
同調査では、直前の勤務先を離職してから現在の勤務先へ就職するまでの期間について、「1カ月未満」27.6％、「離職期間なし」26.1％、「1カ月以上2カ月未満」13.3％、「10カ月以上」5.5％という結果が示されています。
ただし、ここはかなり重要な注意点があります。
これは、働きながら転職活動を始めてから入社まで何カ月かかったかを測った数字ではありません。
直前の会社を離れてから次の会社へ入るまでの「離職期間」を見たデータです。
そのため、「働きながら転職しても5.5％は10カ月以上かかる」と読み替えることはできません。
転職関連の数字を見るときは、数字の大きさだけでなく、誰を対象に、どこからどこまでを測ったデータなのかを確認する必要があります。
この点は、転職期間に関する記事を読むときにぜひ覚えておいてほしいです。
検索結果では「平均○カ月」「○％」という数字が目立ちますが、調査対象や期間の定義が違えば、数字の意味も変わります。
私は、転職データを見るときほど「数字そのもの」より「その数字が何を測ったのか」を確認する姿勢が大切だと考えています。
私が考える、働きながらの転職で「3カ月以内」より大切なこと
ここからは、転職支援をする立場と、自分自身も働きながら転職活動に苦戦した経験を踏まえた私の考えです。
私は、転職活動を必ず3カ月以内に終わらせる必要があるとは考えていません。
重要なのは、時間が経つにつれて、判断材料や選考状況が前へ進んでいるかです。
半年間活動していたとしても、求人を比較し、応募し、面接を受け、その結果をもとに職務経歴書や志望動機を改善しているなら、前進しています。
逆に、転職サイトへ登録したまま求人を眺め続けて3カ月、職務経歴書を直し続けてさらに3カ月という状態なら、「慎重に進めている」というより、どこかで止まっている可能性があります。
そこで私は、3〜6カ月という全体期間だけでなく、1カ月ごとの小さな到達点を置くことをおすすめしています。
たとえば最初の月に希望条件と職務経歴書を整える。
次の月は条件に合う企業へ応募する。
面接で似た不採用が続いたら、回答内容を見直す。
こうしておくと、「もう4カ月もたった」と焦るのではなく、「今どこまで進んだか」で活動を管理できます。
そしてもう一つ、特に大切なのが、先ほど触れた「二つの時計」を混同しないことです。
「3カ月後には今の会社を離れたい」と思っているのに、「3カ月後までに内定を取る」という目標を立てると、そのあとに退職交渉や引き継ぎが残ります。
つまり、
「3カ月後までに内定が欲しい」
のか、
「3カ月後には新しい会社で働き始めたい」
のかで、転職活動を始める時期は変わります。
個人的には、ここを分けて考えるだけでも、かなり転職への焦りを整理しやすくなると思っています。
さらに私は、働きながらの転職では「カレンダー上の経過時間」と「実際に活動した時間」も分けて考えるべきだと思っています。
たとえば転職サイトへ登録してから4カ月経っていても、繁忙期で2カ月ほとんど動けなかったなら、実質的な活動期間はもっと短いかもしれません。
反対に、1カ月でも複数社へ応募し、面接を何度も受けているなら、かなり多くの情報を得ています。
この視点を持つと、「○カ月経ったから遅い」と必要以上に自分を責めにくくなります。
一方で、現職の忙しさやストレスが強く、働きながら転職活動を続けること自体が難しい人もいます。
dodaも、現職が忙しすぎて十分な転職活動の時間を確保できない場合などに、退職後に活動する選択肢があることへ触れています。
もちろん、収入や生活費の問題があるため、誰にでも退職を勧められるわけではありません。
大切なのは、「働きながら転職すること」そのものを成功条件にしないことです。
今の会社に残りながら活動するメリットと、自分の心身や生活への負担を比べて、続けられる方法を選んでくださいね。
まとめ｜働きながらの転職活動は3〜6カ月を目安に入社日から逆算しよう
働きながらの転職活動は、内定までなら2〜3カ月程度、準備・応募・選考・退職・入社まで含めるなら3〜6カ月程度を一つの目安にすると分かりやすいです。
dodaが示す2〜3カ月と、マイナビ転職エージェントやLHH転職エージェントが示す3〜6カ月は、主にどこまでを転職活動期間へ含めるかによって見え方が変わります。
また、厚生労働省「令和2年転職者実態調査」の離職期間は、働きながら転職活動した期間そのものではありません。
転職関連の数字を見るときは、対象者と期間の定義まで確認することが大切です。
そして、3カ月や半年を超えたからといって、それだけで「転職できない」と考える必要もありません。
求人を見ているだけなのか、書類選考で止まっているのか、面接で止まっているのか、内定後の調整で止まっているのか。
ボトルネックを分ければ、次に直すべきところが見えてきます。
転職活動の目的は、平均より早く終わらせることではありません。
今より納得できる働き方へ近づくことです。
希望入社日を決め、そこから3〜6カ月を逆算し、止まっている工程だけを見直す。
働きながら転職活動を進めるなら、この考え方を一つの軸にしてみてくださいね。
よくある質問
働きながらの転職活動は3カ月で終わりますか？
3カ月程度で内定を得られる可能性はあります。
dodaでは、転職活動を始めてから内定までの一般的な期間を2〜3カ月程度としています。ただし、働きながらの場合は、その後に退職交渉、引き継ぎ、入社日の調整が必要になるため、実際の入社まで含めるなら3〜6カ月程度を想定しておくと計画を立てやすいでしょう。
「3カ月で転職したい」と考えているなら、3カ月後を内定日にするのか、入社日にするのかを先に決めておくことが大切です。
転職活動が半年以上かかるのは長すぎますか？
半年を超えただけで失敗とは判断できません。
現職の忙しさ、希望条件、応募方法、異業種・異職種へのキャリアチェンジなどによって期間は変わります。ただし、半年たっても同じ段階から動いていないなら、応募条件、職務経歴書、面接回答など、止まっている工程を見直してみましょう。
「半年」という期間だけを見るのではなく、求人検索・応募・書類・面接・退職調整のどこまで進んでいるかを確認するのがポイントです。
働きながら転職する場合、退職時期はいつ考えればいいですか？
内定後ではなく、応募を始める段階から就業規則や必要な引き継ぎ期間を確認しておくのがおすすめです。
dodaでは、在職中の転職における入社時期について、内定から1〜3カ月以内が一般的と説明しています。ただし、転職先が待てる期間は企業ごとに異なるため、希望入社日を伝えて個別に調整しましょう。
退職時期を先に把握しておけば、面接で入社可能日を聞かれたときにも現実的な回答がしやすくなります。
若手専門転職アドバイザー
夏目結衣
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