年収アップ後に転職を後悔したら、給与の固定・変動部分と労働時間、入社前説明との差を整理し、改善を相談しましょう。
後悔の原因は、期待した収入が続かないことだけではありません。仕事内容や責任、人間関係、休める時間まで確認し、会社の対応を見ながら、続けるか再転職するかを判断することが大切です。
こんにちは！転職アドバイザーの夏目結衣です。毎日遅くまでの残業や、しんどい人間関係…本当にお疲れ様です。
私もかつて「このままでいいのかな」と悩みながら、限界まで無理をして働いていた時期があるので、そのモヤモヤ痛いほどわかります。このブログでは、キレイごと抜きのリアルな葛藤や、エージェント業界のぶっちゃけ話も交えながら、あなたが自分らしい働き方を見つけるためのヒントを親身にお届けしますね！
年収アップしたのに転職を後悔するのはなぜ？
主な理由は、増えた収入の中身が想定と違うことと、仕事内容・働き方の負担が期待を上回ることです。
「給料は上がったのだから、つらいと思うのはぜいたくなのかな」と、自分の気持ちを引っ込めなくて大丈夫です。給与への満足と、今の職場で働き続けられるかどうかは、別々に確かめられます。
専門家が指摘した「提示年収だけで判断する」落とし穴
マイナビ転職公式noteが2024年４月19日に公開した「20～30代が今できること。将来キャリアの幅を広げるコツとは？」では、転職支援に携わる山田実希憲さんが、短期的な年収増だけを目的に転職を捉えることへの注意を述べています。
同記事は、山田さんを5000名超のビジネスパーソンの転職相談を受けてきた人物として紹介しています。提示された年収と併せて、その会社が何を評価するのか、自分がどのような価値で貢献できるのかを考えるよう勧めています。
この指摘を転職後の悩みに当てはめると、給与額に加えて、会社から求められている成果と、その成果を出せる環境を点検する必要があると私は考えます。
たとえば、入社時には経験を評価されたのに、実際には未経験の業務ばかり任されている場合です。年収への納得があっても、仕事の進め方に戸惑い続ける理由は残ります。
収入が増えても、自由に使える時間が減っている
基本給の増額ではなく、残業代の増加によって年収が上がっていると、収入増と時間の負担が同時に発生します。
通勤が長くなったり、休日にも連絡を確認したりするようになれば、勤務時間の数字だけでは表しきれない負担も生まれます。「家に帰っても仕事が頭から離れない」という感覚は、確認したい大切な情報です。
ただし、忙しさが入社直後の引き継ぎによるものか、通常の業務量でも続くものかによって、見通しは変わります。今の状態を、そのまま将来まで続くと決めつけず、会社に確認する余地があります。
高い期待に対して、裁量や支援が足りない
給与とともに責任が増えても、必要な権限や教育が用意されているとは限りません。
営業職であれば、売上目標は高いのに、提案内容や価格について承認を得るまで時間がかかることがあります。専門職でも、判断を任される一方で、必要な情報や相談相手が不足する場合があります。
ここで確認したいのは、「もっと努力できるか」だけではありません。求められる成果に対して、使える時間・権限・支援がそろっているかという点です。
転職で解消したかった不満が残っている
人間関係や長時間労働から離れたくて転職したのに、似た問題が続けば、年収が上がっても後悔につながり得ます。
その場合は、「前職より給与がよいか」に加えて、「転職で改善したかったことが改善したか」を振り返りましょう。当初の目的が置き去りになっていないかを確かめるためです。
一方、前職のよかった面だけを思い出している可能性もあります。前職を辞めようと思った理由と、現在よくなった条件も一緒に書くと、比較が偏りにくくなります。
転職後の後悔には、まず何から対処すればよい？
最初は、給与・時間・仕事内容の三つについて、入社前の説明と現在の実態を並べます。退職を決める前でも、資料の確認や相談の準備は進められます。
整理の目的は、会社の説明の誤りを探すことだけではありません。自分の理解との違い、一時的な問題、調整できる問題を分け、相談の焦点を絞ることです。
給与明細と労働条件の資料をそろえる
手元にある求人票、労働条件通知書、雇用契約書、オファー面談の資料、採用担当者とのメールを確認します。給与明細や賞与明細も、支給済みの分を用意しましょう。
年収は、毎月の固定部分、残業や成果に応じて変わる部分、初年度だけの一時金に分けます。提示額にどの項目が含まれていたかを見れば、金額のずれを説明しやすくなります。
入社して１年未満なら、年間の支給実績はまだ確定していません。すでに受け取った金額と、これから受け取る見込みを混ぜずに整理することが先です。
感想を、相談できる出来事に置き換える
「仕事が合わない」と感じたら、どの場面でそう感じたかを一つ書いてみてください。
「既存顧客への提案が中心と聞いていたが、新規開拓の業務が多い」「相談先が分からず、確認待ちで対応が止まる」など、具体的な出来事にすると調整の相談につながります。
説明の記録が残っていない部分は、「自分はこう理解していた」と書きます。確認できる事実と記憶を分けることで、相手と認識をすり合わせやすくなります。
一度にすべて解決しようとしない
給与、残業、人間関係、評価制度をまとめて相談すると、何から変えるかが曖昧になることがあります。
まずは「これが変わらないと働き続けるのが難しい」という問題を一つか二つ選びましょう。休日対応の担当を決めたい、業務の優先順位を整理したい、といった形でかまいません。
次に、その問題がどの程度変われば助かるのかを考えます。「残業を減らしたい」から、「定時後に発生する依頼の扱いを決めたい」まで具体化できれば、相談する内容も明確になります。
年収アップの中身と働き方は、どう比較すればよい？
比較では、同じ期間・同じ給与項目をそろえたうえで、労働時間や担当業務の変化も確認します。額面年収と手取り、見込みと実績を混ぜないことが基本です。
次の表は、すでに入社している人が実態を整理するための確認項目です。分からない欄には推測を書かず、会社に聞く内容を残しましょう。
確認項目 手元で確認すること 会社に確認すること
毎月の固定部分 基本給、固定手当、支給条件 手当の終了・変更条件
変動部分 残業代、成果給、賞与の実績 提示額の算定前提と評価条件
初年度と翌年度 一時金、賞与の対象期間 初年度だけ異なる扱いの有無
労働時間 勤怠記録、持ち帰り対応の実態 業務削減や分担の見通し
仕事内容 実際の業務と担当範囲 採用時に期待した役割との関係
裁量と支援 承認待ち、相談先、引き継ぎ状況 判断権限や教育体制の調整
生活への影響 通勤、休日対応、予定変更 対応当番や連絡ルール
賞与の初回支給だけで年間収入を決めつけない
初年度の賞与には、在籍期間や評価対象期間が関係する場合があります。
初回の支給額が少なかったときは、「今後も同じ金額なのか」「初年度だけ対象期間が短いのか」を確認しましょう。支給条件が分からないまま年額に換算すると、収入の見通しを誤りやすくなります。
反対に、入社一時金を含む年収を、そのまま翌年度の見込みに使うことにも注意が必要です。生活費を考える際は、継続する収入と一度きりの支給を分けるほうが判断しやすくなります。
労働時間で割った金額は、負担を考える補助材料にする
ここでは、比較方法を示すための仮想事例を考えます。実在する相談者や企業の事例ではありません。
年収400万円・年間労働時間2000時間から、年収450万円・年間労働時間2500時間に変わったとします。同じ集計基準で年収を労働時間で割ると、１時間当たりの金額は2000円から1800円になります。
この計算は税金や社会保険料などを考慮せず、給与制度上の時給を示すものでもありません。それでも、年収50万円増の一方で、年間500時間の労働時間増があることは見えやすくなります。
ここから直ちに転職の失敗とは判断できません。希望する経験を積めているか、負担が続く見込みか、本人が納得できるかまで考えるための材料です。
「何時間働くか」と「予定できるか」を分ける
同じ残業時間でも、事前に分かる仕事と、退勤直前に突然発生する仕事では、生活への影響が違います。
勤務時間の合計と併せて、急な呼び出し、休日の連絡、予定変更の頻度も記録しましょう。どの対応が特に負担なのかを説明できると、当番制や締め切りの設定といった調整を相談できます。
私は、時間の長さに加えて、自分の時間を自分で予定できる範囲を見ることが大切だと考えます。年収が増えても納得できない理由が、そこにあるかもしれないからです。
上司や人事には、何をどう相談すればよい？
相談では、起きている事実、仕事や生活への影響、希望する変更を順番に伝えます。最後に、担当者と確認時期を決めると、その後の対応を評価しやすくなります。
「年収を上げてもらったのに申し訳ない」と、相談そのものを遠慮しなくて大丈夫です。成果を出しながら働き続けるために必要な条件を話すことには意味があります。
業務量の相談は「減らしてほしい仕事」まで具体化する
たとえば、次のように伝える方法があります。
「現在、顧客対応と集計作業が重なり、提案準備が勤務時間内に終わりません。優先する業務と、ほかの方へ引き継げる作業を相談したいです」
この伝え方なら、忙しいという感覚に加えて、何が重なり、どんな調整を求めているかが分かります。業務を減らせない場合も、期限や目標を変える余地があるか確認できます。
給与の相談は、算定根拠を確かめる
収入が想定より少ない場合は、提示資料の該当箇所と実際の支給内容を並べます。
「提示年収の賞与部分は、どの評価と在籍期間を前提にした金額でしょうか。今回の支給額との違いを理解したいです」と聞けば、まず計算の前提を確認できます。
説明を受けたら、その条件が今後も続くかを確認します。今回だけの違いなのか、想定年収に届くために追加の成果が必要なのかで、生活設計への影響が変わるためです。
人間関係は、業務上の支障と必要な支援を伝える
「上司と合わない」だけでは、調整できる内容が伝わりにくい場合があります。
「質問への回答が得られず、顧客への返答が遅れる」「複数の担当者から異なる指示を受ける」など、仕事への影響を説明し、相談先の追加や指示系統の整理を求める方法があります。
直属の上司に相談しづらければ、人事や社内の相談窓口など、別の経路を確認してください。一人の相手との話し合いだけで、すべてを解決しようとする必要はありません。
「検討します」の後に、何を確認するか決める
相談の最後には、誰が、何を、いつまでに確認するのかをすり合わせます。
たとえば、担当業務を調整した後は、残業時間だけでなく、仕事が翌日に積み残されていないかも見ます。表面上の数字だけが減り、負担が残っていないか確かめるためです。
なお、面談内容のメモは、自分が確認できる範囲で残しましょう。会社の機密情報や他人の個人情報を、相談に不要な形で持ち出すことは避けてください。
考察：転職を続けるか再転職するか、何を基準に判断する？
私の考えでは、判断の中心は「会社が改善を約束したか」より、必要な変更が実際に起き、その変更が続く見込みがあるかです。
相談への反応が丁寧でも、業務の分担や判断の仕組みが変わらなければ、同じ負担が続く可能性があります。一方、一度の面談で解決しなくても、担当者と具体策が決まり、運用が変わり始めているなら、継続を検討する材料になります。
継続を検討しやすいのは、改善が実態に表れているとき
たとえば、業務の優先順位が決まり、依頼が重なった際に上司が調整するようになった場合です。
相談先が定まり、確認待ちの時間が減ったり、休日対応の当番が決まって休める日ができたりした場合も、改善を評価できます。大切なのは、相談前に困っていた場面がどう変わったかです。
ただし、残業が減っても、担当業務をすべて外されて希望する経験を積めなくなったなら、別の問題が残ります。負担の軽減と、自分が続けたい仕事の両方を確認しましょう。
再転職の情報収集を進めたいのは、変更の道筋が見えないとき
会社の基本方針と自分の希望が合わず、異動や担当変更でも調整しにくい場合は、再転職を選択肢に入れられます。
たとえば、休日対応が職務上欠かせない仕事で、自分は休日に対応できない事情がある場合です。どちらが悪いかを決めるより、両立できる働き方があるかを確かめるほうが判断につながります。
また、相談のたびに担当者や期限が曖昧になり、負担が変わらない場合も、改善を待つ理由を見直したいところです。口頭の期待だけを頼りに、待つ期間を延ばし続けないようにしましょう。
「いつまで待つか」は、確認できる変化から逆算する
一律に「３か月は我慢する」「１年は辞めない」と決める方法は、問題の内容に合わないことがあります。
業務の分担変更なら、その運用が始まった後に状況を確認できます。一方、増員が前提なら、採用の進捗と、それまでの負担軽減策を分けて聞く必要があります。
確認日には、改善したこと、残ったこと、さらに待つ根拠を振り返ります。何も変わらず、次の具体策もなければ、社内の別の選択肢や再転職の準備へ比重を移す判断ができます。
心身の負担が強く、日常生活にも支障が出ているときは、確認日まで待つことを優先しないでください。休息や身近な相談先、必要に応じた医療機関への相談を先に考えましょう。
年収を維持するために、何を引き受けられるかを考える
再転職を考える際は、今の年収が自分の希望する働き方でも得られるかを、求人や面談を通じて確かめます。
年収維持を希望すること自体は問題ありません。ただ、残業や役割の変更を希望する場合は、同じ収入になるかを未確認のまま前提にしないことが大切です。
私は、「希望年収」「生活を維持するために必要な額」「その額でも受け入れられない働き方」を分ける方法を勧めます。金額の希望と、健康や生活を守る条件を同じ紙に置くことで、次の選択を具体的に考えられます。
次の会社には、今回の後悔を質問に変えて伝える
「今の会社と反対の会社」を探すだけでは、次の職場の実態は分かりません。
今回、承認待ちに苦しんだなら、次の面談では意思決定の流れを確認します。休日対応が負担だったなら、配属予定部署の当番や連絡の運用を聞きましょう。
転職後の後悔は、あなたの判断力がないことの証明ではありません。何が分からないままだったのか、何を大切にしたいのかを言葉にすれば、次に確かめる条件へ変えられます。
年収アップしたのに転職を後悔するときは、給与の内訳、労働時間、入社前説明との差を整理し、優先する問題から相談しましょう。会社の返答と併せて、業務や生活の負担が実際に変わったかを確認することが大切です。
続けるかどうかは、増えた年収だけでも、つらい気持ちだけでも決めきれません。必要な改善、その見通し、守りたい生活条件をそろえて考えることで、自分が納得できる判断に近づけます。
よくある質問
年収アップしたのに辞めたいと思うのは、甘えですか？
年収が上がったことと、仕事内容や働き方が自分に合うことは別です。まず、何が負担なのかを具体化し、調整できる問題かを確かめましょう。
「給与が上がったから相談してはいけない」と考える必要はありません。
転職直後でも、再転職の情報収集を始めてよいですか？
始めてもかまいません。情報収集と退職の決定は別なので、現職での改善相談と並行して、希望条件に合う求人があるかを確認できます。
応募する場合は、今回の入社理由、実際に生じた違い、改善のために行ったことを整理すると、次に求める条件を説明しやすくなります。
再転職で年収が下がりそうな場合、どう判断しますか？
生活費を維持できる収入かを確認したうえで、労働時間、休日対応、仕事内容など、何が改善する見込みかを比べます。
想定年収の上限だけに頼らず、自分に適用される給与条件を確認しましょう。年収が下がることだけを理由に諦める必要も、働き方の改善を期待して無理な家計を受け入れる必要もありません。
夏目結衣｜若手専門転職アドバイザー
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