dodaの2026年発表では、同サービス経由の転職者の64.1％が年収増となり、増額者の平均増額は約109万円でした。
パーソルキャリアが2026年8月24日に公表した分析で、対象は2025年10月～2026年3月の転職者です。「転職すると自分も100万円ほど上がる？」という疑問に答えるには、対象者の条件と、給与の内訳まで確認する必要があります。
こんにちは！転職アドバイザーの夏目結衣です。毎日遅くまでの残業や、しんどい人間関係…本当にお疲れ様です。
私もかつて「このままでいいのかな」と悩みながら、限界まで無理をして働いていた時期があるので、そのモヤモヤ痛いほどわかります。このブログでは、キレイごと抜きのリアルな葛藤や、エージェント業界のぶっちゃけ話も交えながら、あなたが自分らしい働き方を見つけるためのヒントを親身にお届けしますね！
なお、夏目結衣は本ブログの編集上の人物設定です。このあいさつに含まれる経歴は実在者の体験談ではなく、以下では公表資料で確認できる事実と、筆者としての考察・仮想例を区別してお伝えします。
転職の年収アップ相場は？dodaの平均109万円は誰の数字？
109万4,383円は、dodaエージェントサービスで転職し、年収が上がった人だけの平均増額です。 年収が維持・減少した人も含めた、転職者全体の平均増減額ではありません。
発表主体は、転職サービス「doda」を運営するパーソルキャリアです。2026年版では、2025年10月から2026年3月に同エージェントサービスを利用して転職した人のデータを分析しています。
まず押さえたいのは、年収アップした「割合」と、増額者の「平均アップ額」が別の指標だということです。前者は年収が上がった人の広がりを、後者は上がった人の増額規模を表しています。
64.1％と109万円から、全員の平均増額は計算できない
仮に64.1％と109万4,383円を掛けても、対象転職者全体の平均増減額にはなりません。年収が下がった人の減少額が入っていないからです。
これは公表された指標の定義から分かる、計算上の注意点です。「dodaが全員の平均増額を約109万円と発表した」と読むことはできません。
また、今回確認した発表本文には、対象者の総人数や増額者数の記載がありません。人数が分からない以上、細かな差の統計的な確かさまで判断することは控えたいところです。
私がこの結果を読む際に重視するのは、「転職による収入改善の実例が一定の広がりを持っている」と捉えることです。自分への提示額を予測するには、ここから職種・経験・勤務地などの条件を絞る必要があります。
2026年版は前年からどれだけ変わった？
今回確認した2026年版の発表本文には、同条件の前年値や前年比の記載は見当たりませんでした。そのため、dodaについて「増額割合が前年より上昇した」「平均増額が過去最高になった」とは書けません。
同社の「平均年収ランキング」は、働いている人の年収水準を扱う別の分析です。その前年差を、今回の転職による年収アップ額の前年差として使うこともできません。
「2026年版」という名称があっても、それだけで改善の方向までは分からないんですね。今回の発表の注目点は、対象期間の実績を、年代・業種・職種・転職パターンごとに示したところにあります。
年収アップしやすい年代・職種は？2026年版の注目結果
dodaの2026年版では、年収アップ割合が最も高い年代は25～29歳、増額者の平均アップ額が最大の年代は35～39歳でした。「上がった人が多い年代」と「上がった場合の金額が大きい年代」は一致していません。
発表された主な結果を、何を測っている数字か分かる形で整理します。
分類 該当区分 公表された結果
全体 対象転職者全体 年収アップ割合64.1％
全体 年収が上がった人 平均増額109万4,383円
年代別 25～29歳 年収アップ割合67.9％で最高
年代別 35～39歳の増額者 平均増額131万2,602円で最高
転職前の職種別 SE・インフラ・Webエンジニア 年収アップ割合74.8％、増額者の平均増額132万3,998円
転職前の業種別 インターネット／広告／メディア 年収アップ割合72.1％で最高
転職前の業種別 金融の増額者 平均増額132万4,805円で最高
表の平均増額は、いずれもその区分で年収が上がった人についての数値です。業種・職種の分類も、転職後の行き先と取り違えないように読む必要があります。
25～29歳の67.9％は、若手全員の成功確率ではない
25～29歳の67.9％は、今回の対象者における結果です。同年齢の会社員全員や、これから応募する人全員の成功確率を示したものではありません。
それでも、若手だから年収交渉を諦めなければならない、という思い込みを見直す材料にはなると私は考えます。経験年数だけでなく、応募先で担える仕事を具体的に説明する余地があるからです。
一方、35～39歳の平均増額が大きい理由を、この集計だけで一つに決めることはできません。転職前の年収、役職、専門性などの影響を切り分けた結果ではないためです。
エンジニアの74.8％は、未経験転職の数字ではない
職種別で割合・平均増額ともに最も高かったのは、転職前の職種が「技術職（SE・インフラエンジニア・Webエンジニア）」の人でした。
ここから「未経験でエンジニアになれば74.8％の確率で年収が上がる」とは言えません。すでにその職種で働いていた人の結果と、未経験者が転職する場合の条件は異なります。
doda編集長の桜井貴史氏は、発表内の解説で、人材不足と社会全体の賃上げが採用時の提示年収を押し上げる背景にあると説明しています。IT・通信分野のエンジニアについては、高い転職求人倍率にも触れています。
筆者としては、この説明を「需要のある経験を持つ人への評価が強まっている」という文脈で読むのが適切だと考えます。職種名を変えることだけで、同じ条件が得られるという話ではありません。
異業種・異職種でも61.2％が年収アップ
転職パターン別では、異業種・同職種が66.1％、同業種・同職種が66.0％、同業種・異職種が64.7％、異業種・異職種が61.2％でした。
ここで掲載値を引き算すると、異業種・同職種と同業種・同職種の差は、わずか0.1ポイントです。一方、同業種・同職種と異業種・異職種の差は4.8ポイントになります。
ただし、これは筆者による公表値の単純比較であり、職種を維持すれば年収アップしやすくなるという因果関係を証明するものではありません。各集団の年齢や経験などをそろえた比較でもありません。
私が注目したのは、業界を変えることと、仕事の中身を変えることを分けて考えられる点です。「今の業界がつらい」と感じているなら、同じ職種の経験を別の業界で生かす選択肢も検討できます。
例えば営業経験なら、扱う商品が変わっても、顧客の課題を聞く力や社内調整の経験は説明できます。これは調査対象者の内訳を推測した話ではなく、求人を探す際の視点としての提案です。
年収アップ率10.9％とは？Indeed・厚生労働省との違いは？
Indeed Japanの2024年調査では、賃金が上がった人の平均上昇率は10.9％、対象転職者全体の平均は0.9％でした。増額者だけを見るか、全体を見るかによって、同じ調査でも数字は大きく変わります。
dodaの「平均増額」と、Indeedの「平均上昇率」、厚生労働省の「賃金が増えた割合」は、それぞれ答えている問いが違います。比較するときは次のように分けてください。
資料・公表日 主な対象 増加した割合 平均値の意味
doda・2026年8月24日 2025年10月～2026年3月の同エージェント経由の転職者 64.1％ 増額者の平均増額109万4,383円
Indeed Japan・2024年3月28日 直近2年以内に正社員から正社員へ転職した20～59歳。事前調査2,209人 43.0％ 増加者の平均上昇率10.9％、対象全体では0.9％
厚生労働省・2026年8月31日 2025年の転職入職者のうち、前職が雇用者で調査時に在籍している人 40.8％ 増減区分ごとの割合で、平均増額ではない
Indeedの10.9％を「転職すれば通常上がる率」にしない
Indeedの事前調査では、総務省の「令和4年就業構造基本調査」を用いて、正社員の性別・年代構成に合わせた補正が行われています。10％以上賃金が上がった人は、対象転職者全体の13.8％でした。
したがって、増加者の平均10.9％を、そのまま全員の標準的な上昇率と考えるのは適切ではありません。「希望として10％を目指すこと」と「転職すれば一般的に10％上がること」は分けておきましょう。
また、同発表には2,209人の事前調査と1,200人の本調査があります。ここで紹介した43.0％、10.9％、0.9％は、事前調査の結果です。
公的統計では、増加も減少も前年より割合が上昇
厚生労働省の「令和7年雇用動向調査」では、賃金が増えた人は40.8％、減った人は31.0％、変わらない人は25.5％でした。賃金変動状況が不詳の人も含むため、この三つだけで100％にはなりません。
前年比では、増加した割合が0.3ポイント上昇する一方、減少した割合も1.6ポイント上昇しています。さらに、1割以上増加した割合は28.2％で、前年より1.2ポイント低下しました。
この組み合わせから、私は「年収アップのニュースがあるから、誰にとっても条件が改善している」と一括りにはできないと考えます。増加した人の広がりと、大きく増加した人の広がりさえ、動く方向が異なるからです。
なお、この調査は主要産業の常用労働者5人以上の事業所などを対象とする抽出調査です。賃金比較では自営業からの転職者を除いており、すべての働き方を同じ条件で集計しているわけではありません。
「年収」と「賃金」の中身も確認したい
dodaは転職前後の年収差、Indeedは回答者の転職時の賃金変化、雇用動向調査は前職と比べた賃金変動の区分を公表しています。
今回参照した発表本文だけでは、三資料について賞与・残業代・各種手当の扱いをすべて同一条件で照合することはできません。そこで本記事では、これらを共通の「賞与込み年収総額」の比較として扱っていません。
この違いを飛ばして、64.1％と40.8％の差をサービスの効果と評価することもできません。調査時期、対象者、集め方、測っているものが異なるからです。
希望年収はどう決める？平均より提示条件を重視したい理由
希望年収は、応募先の給与範囲、自分が担う役割、生活上の必要額を重ねて決めるのが現実的です。平均109万円を現在の年収へ足すだけでは、希望額の根拠にはなりません。
ここからは公表調査の結果ではなく、条件を比較するための筆者の考察です。疲れているときでも確認しやすいよう、計算する順番を絞ってみましょう。
最初に整理するのは、現在・希望・最低額の三つ
まず、次の三つを別々に書き出してください。
- 現在の年収：基本給、手当、残業代、賞与などの内訳を確認した金額。
- 希望年収：応募先の仕事内容と給与範囲を踏まえて相談したい金額。
- 生活上の最低額：家賃や返済などを踏まえ、収支を維持するために必要な金額。
最低額は、自分の判断に使うための数字です。そのまま企業へ最初に伝えるべき交渉額という意味ではありません。
年収は額面で比較し、生活費の計画では手取りを別に確認します。額面で40万円増えたからといって、その全額が使えるお金として増えるわけではないためです。
次に、希望額との差と上昇率を計算しましょう。年収400万円から440万円なら40万円増、上昇率は「40万円÷400万円×100」で10％です。
年収350万円から450万円なら、同じように計算して約28.6％になります。希望の大きさを把握したうえで、給与範囲や任される役割との整合性を確認できます。
年収440万円でも、固定給が増える場合と賞与が増える場合は違う
次は実在する求人の比較ではなく、給与構成による違いを確かめる仮想例です。手当と残業代は含めず、基本給と変動賞与だけを比べます。
比較項目 現職 転職先A 転職先B
基本給年額 360万円 400万円 360万円
変動賞与の想定額 40万円 40万円 80万円
想定年収 400万円 440万円 440万円
月額基本給 30万円 約33万3,333円 30万円
賞与が想定の半分の場合 380万円 420万円 400万円
AもBも想定年収は10％アップですが、毎月の基本給が増えるのはAです。Bは賞与が想定どおりなら増収になるものの、基本給は現職と変わりません。
賞与がそれぞれ想定の半分なら、Aは420万円、Bは400万円となります。この仮定では、Bの収入は現職の当初想定額と同額です。
ここで確認したいのは、「増額分のうち、毎月の給与条件に反映される部分はいくらか」ということです。変動賞与を含む総額と、毎月の固定部分を分けると、生活への影響を具体的に考えられます。
成果に応じた賞与を重視する選び方もあります。その場合は、想定額だけでなく、評価基準や支給条件、初年度の算定期間まで確認しておきたいですね。
労働時間が15％増えるなら、年収10％増の意味も変わる
年収400万円・年間労働時間2,000時間から、440万円・2,300時間へ変わる仮想例を考えます。年収は10％増ですが、労働時間は15％増です。
年収を年間労働時間で割る単純比較では、1時間当たり2,000円から約1,913円へ下がります。これは法令上の時給ではなく、時間負担と収入の関係を確認するための目安です。
給与構成と労働時間を一緒に見ると、「総額は増えたが、変動部分への依存や時間の負担も増えた」という条件を見つけやすくなります。残業が転職理由なら、特に大切な視点だと私は考えます。
逆に、増額が小さくても、休日対応が減り、生活の時間を取り戻せるなら、転職目的に近づく可能性はあります。平均を超えたかどうかだけで、その選択を評価する必要はありません。
私見：相場の上昇予測より、提示額の根拠を確かめたい
今回のdodaの結果は、収入改善と転職を結びつけて考えるための材料になります。一方で、全体平均から個人の提示額までを直接つなぐことはできません。
私なら、応募先に「この年収帯で、どの業務を、どの水準まで担当することが期待されるか」を確認します。給与の上限だけでなく、その上限に対応する役割が分かれば、自分の経験との距離を判断しやすくなるからです。
同じ職種名でも、顧客規模、担当範囲、管理業務の有無などが違えば、条件を単純に比較できません。求人を調べる際も、勤務地や必要経験をそろえ、給与の内訳まで見ることが大切です。
本記事では、条件を統一した実在求人の独自比較や、採用担当者への取材は実施していません。そのため、特定の職種・地域について「今ならこの金額が相場」とする独自調査の結論は出していません。
今後の見通しについても、人材不足という背景だけで一律の年収上昇を予測するのは難しいと考えます。企業が求める経験と、自分が説明できる実績が、実際の募集でどう結びつくかを確認する方が、判断に役立つでしょう。
疲れていて求人を何件も比較できない日は、給与明細と賞与額を整理するところからでも大丈夫です。今の収入が何で成り立っているかが分かれば、次に提示された条件を見る準備になります。
転職の年収アップ相場を読む出発点は、増額者の平均金額、対象全体の平均上昇率、増加した人の割合を分けることです。dodaの平均約109万円は、増額者に限定された結果として受け止めましょう。
そのうえで希望年収を、基本給・変動給・労働時間へ分解して確かめてください。必要な収入と、続けられる働き方の両方を、自分の判断条件として持っておくことが大切です。
よくある質問
転職者全体の平均年収アップ額が109万円なのですか？
いいえ。109万4,383円は、2025年10月～2026年3月にdodaエージェントサービスを利用して転職した人のうち、年収が上がった人の平均増額です。
年収10％アップを希望するのは高すぎますか？
10％という率だけでは判断できません。応募先の給与範囲、担当する役割、自分の経験を照らし合わせ、基本給や賞与の内訳も確認しましょう。
異業種・異職種へ転職すると、年収は下がりますか？
一律には言えません。dodaの2026年版では、異業種・異職種へ転職した対象者の61.2％が年収アップしていましたが、未経験者全員に同じ結果が当てはまるわけではありません。
調査資料と確認範囲
本記事の資料確認日は2026年11月7日です。数値の確認箇所を以下にまとめ、本文の計算例は公表調査と区別しています。
パーソルキャリアが2026年8月24日に配信した「転職による年収アップ成功者の傾向2026年版」の発表では、冒頭のデータ定義、「主な調査結果」の全体・年代別・業種別・職種別・転職パターン別、および「doda編集長 解説」を参照しました。
発表主体による配信原文のURL：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001083.000022215.html
同発表が調査結果の詳細として案内しているdoda公式ページのURL：https://doda.jp/guide/manual/1/004.html
Indeed Japanの2024年3月28日発表「正社員を対象に『転職時の賃金上昇に関する調査』を実施」では、「調査結果 主要ポイント」の「1．事前調査」と、対象転職者を定義した説明を参照しました。
公式URL：https://jp.indeed.com/news/releases/20240328
厚生労働省の2026年8月31日公表「令和7年雇用動向調査結果の概況」では、冊子1～2ページの調査概要と、15ページの「転職入職者の賃金変動状況」、表6およびその注記を参照しました。前年比も同表で確認できます。
公式PDFのURL：https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/26-2/dl/gaikyou.pdf
夏目結衣の肩書・年齢・経歴は編集上の設定であり、資格や支援実績を示すものではありません。実在する監修者による確認済みの記事としては表示していません。
夏目結衣（若手専門転職アドバイザー・編集上の筆者設定）
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